株の売買ルール。適時開示情報とは?

株式投資

適時開示情報とは

適時開示情報とは、会社の事業内容・財務状況等の開示された情報の事です。「決算情報」や「電子公告」、「業務および財産の状況に関する説明書」、「自己資本規制比率」、「連結自己資本規制比率」、「分別管理の状況」、「営業状況」、「システム開示情報」、「年次開示資料」を見ることが出来ます。特に、決算報告は株主にとって見逃せない情報です。

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例えば以下の「業績予測」の画面では、アナリストによる「業績予想コンセンサス」が掲載されています。こちらのコンセンサスは、前日までに発行された証券会社21社のアナリストレポート上に記載された業績予想値をもとに算出しており、日々更新されています。

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このように証券会社の画面から各企業の業績等を確認する事があり、これを含めた「開示情報」を参考に買う銘柄を決めている人も少なくないと思います。実際、企業の決算のタイミングで株価が大きく動く場合がありますが、こういう開示情報が出る事によって買いが集中するからこそ相場が上がっていくのです。

しかし、開示情報を見るだけでは株取引はうまくいきません。株価が値上がり、値下がりする理由にはさまざまな要因が存在するからです。

情報を知ったからと言って株で勝てるようになる訳ではない。

株価が動く要因として、企業情報や決算書の内容はその1つとして挙げらますが、もちろんそれだけではありません。トレンドや経済の状況、政策などさまざまな要因により株価が変動します。こういった様々な要因を検討した上で株取引を行っていくには、膨大な知識と経験が必要となりますし、また、それらを兼ね備えていたとしても、情報を知った時には「過去の情報」になっており、すでに株価に織り込まれてしまっている事が多いです。要は、個人投資家が情報を知った時には「すでに過去の情報」になっており、株価がすでに動いてしまっている状態です。

株は政治・経済の流れに影響されますが、個人投資家がそれらの情報をいくら仕入れようとしてもそれを使って上手にトレードするのは困難な状況なのです。ですので個人投資家はスクリーニングやトレードソフトを活用しますが、これもまた万能なものではありません。テクニカル指標も含めて証券会社から準備されているものは旧態依然としたもので、個人投資家は不利な土俵に立たされているのです。

さいごに

公開情報を見るのは参考になりますが、あくまでそれは参考までとするのが無難です。先ほども書きましたが、「情報は知った瞬間に過去のもの」になっている可能性が極めて高く、チャートにすでに盛り込まれてしまっていれば「完全な出遅れ」になっている可能性が高いためです。

情報は参考にしても良いですが、最後になによりも頼りになるのは「自分」す。どんな素晴らしそうなネット記事やアナリストのレポートを読んだとしても、素人がいきなり株で大儲けできる訳ではありません。軸を持ってトレードを積み重ねる事で、初めて株式相場から利益を引き出すことができるようになります。